アストモスエネルギー、日本郵船、サステイナブルエネルギー開発（仙台市）の3社は10月14日、船上で発生した有機廃棄物を有効利用し、環境負荷の少ない海上輸送形態を構築する内容の覚書を締結したと発表しました。
2020年代後半を目途にLPG船で発生する生ごみやプラスチックごみなどの廃棄物を有機物処理装置で処理し、粉末状のエネルギー原料を生成する実証実験を実施します。
通常の場合、船上で発生したごみは甲板に保管され、引き取りが可能な寄港地で引き渡されます。その際、ごみの運搬や焼却による二酸化炭素が発生することになります。
大型LPG船の場合、日本と中東を往復する約45日間の1航海ごとに、プラスチック類を中心に約5000リットルのごみが発生します。
この課題解決に向け、バイオマス資源を活用した燃料・肥料などを製造販売するサステイナブルエネルギー開発とアストモスエネルギー、日本郵船の3社は、廃棄物の有機物燃料化事業を視野に入れた共同検討を行います。
紙やプラスチック、食品の残り、布など複数種の廃棄物を、温度210度以上、圧力2メガパスカル以上の水蒸気で処理し、粉末状のエネルギー原料にする「ISOPシステム」を利用します。
このエネルギー原料は、炭化炉で処理してバイオ石炭を製造したり、メタン発酵槽に投入してメタンガスを製造することができるもの。
サステイナブルエネルギー開発は、ISOPシステムを使った廃棄物の燃料化で実績がある企業。実証では、船上でも通常通り使用できるかどうかを検証することになります。
実証は、日本郵船のLPG船上で行う予定です。
